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私事であるが、4月から短期大学の専任教員として教鞭を握っている。前職では人事・採用の担当者として多くの若者と接していたのだが、さらに若い人たちと日々交流することとなり、大変刺激的な生活である。

■大学教員への転身とは
「大人になったらなりたい職業」の調査結果によれば、男の子の第1位は「学者・博士」であり、2位「野球選手」、3位「サッカー選手」を抑えての堂々の首位となっている(産経ニュース「「大人になったらなりたい職業」男子は学者が15年ぶり1位 女子は食べ物屋がトップ 第一生命調査」2018/1/5) 。

また、本屋でキャリアアップや転職関連のコーナーに立ち寄ると、「大学教員になるには」といった類の書籍を数多く目にする。「大学教員になる」ということは、大変恐縮だが、キャリアアップ・キャリアチェンジの一成功例と言えるのかもしれない。

先述したとおり、筆者は人事・採用の実務家として組織に属し、10年以上、七転八倒を繰り返しながら大学教員に転身した一人だ。手前味噌となるが、その過程で得た知見が、大学教員を目指す多くの読者のお役に立てればと考え、筆を取った次第である。

なお、表題にある通り本稿は「ビジネスマンが大学教員を目指す」という観点で執筆している。学部から大学院に進学し、一度も社会に出ることなく最短で大学教員を目指している皆さん(現役学生やいわゆるオーバードクター)の参考とは必ずしもならないであろうことにご留意をいただきたい。

■大学教員になるための資格とは
大学教員(教授、准教授、講師等)になるための要件は国が定める大学設置基準に規定されている。例えば、教授になるための要件は以下のとおりだ。

教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一 博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有し、研究上の業績を有する者
二 研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者
三 学位規則(昭和二十八年文部省令第九号)第五条の二に規定する専門職学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有し、当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者
四 大学において教授、准教授又は専任の講師の経歴(外国におけるこれらに相当する教員としての経歴を含む。)のある者
五 芸術、体育等については、特殊な技能に秀でていると認められる者
六 専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有すると認められる者
「大学設置基準第14条」2018/4/16確認

お気づきのとおり、「教員免許」などは存在せず、業績や知識経験さえあれば教授になれる、というわけだ(上記のとおり博士の学位も、それがなければ教授になれないという規定にはなっていない。ただし、業績並びに知識等も生半可なものでは当然お話にならないことは付記させていただく)。

一方、大学教員の求人はどのように行われているのだろうか。

様々な背景事情により、公募によって公開求人するケースと公募によらずいわゆる「一本釣り」に近い採用がある(この辺りは採用する職位や研究分野、大学の規模や採用時期等により様々なものであると思われる)。文科省所管の科学技術振興機構が運営する研究者人材サイト「JREC-IN Portal」を利用すると、日々各大学や研究機関から寄せられる大学教員の公募を一覧することができる。

■大学院進学→大学教員はリスキーなのか
元来大学教員を目指すルートとしては、大学、大学院(修士課程・博士課程)を経てそのまま大学教員となるものが正統とされてきた。

しかしながら、博士号を取得したが正規のポストに就けないオーバードクターの問題から、近年正統派とされたルートが揺らいでいる、とも読める。特に文系で博士課程まで進学すると民間企業への就職は大変難しいとされている。

博士号を取得した若手研究者の52.2%が就職から3年半経過しても「任期付き」の不安定な雇用形態で勤務していることが文部科学省の調査で分かった(中略)大学内のポストだけではなく、企業の受け入れが他国と比べて厳しいのも課題だ。例えば、米国では10%を超える企業が研究者を受け入れているが、日本では4.6%にとどまっている(2012年時点)。
ITmediaビジネスONLINE「「若手研究者 「博士」でも半数が不安定」2018/3/2

もちろん研究分野によって社会的なニーズの有無(即ち安定的なポストの有無)などがあるものの、「大学教員を目指して一直線」的なキャリアを描くのは難しいのだ、という事実を受け止める必要があるだろう。

また、大学教員となるルートとして「卓越した経験や技術により招聘される」というものがある。例えば自治体の首長や大臣経験者が経験を買われ大学教員となるケースや著名な映画監督が美術・映像系の学科の教授に招かれるケースである。しかしながらこれも我々一般人には縁遠い話であるといわざるを得ないため本稿では触れないこととする。

■大学教員に転身する方法
さて、本稿は題名通りビジネスマンから大学教員への転身を前提に論を進めている。ここまで読み進めていただいている読者諸氏も、何らかの職に就きながら、いずれは大学教員に・・と爪をといでいるのかもしれない。以下では筆者の経験則に基づき、教育研究と畑違いのビジネスマンが大学教員に転身するための具体的な方法について考えたい。

結論を述べれば①自身の現職とマッチする専門分野に当たりをつけ②学会に入会し論文を書き③最低でも修士の学位を取得したうえで④教員公募にチャレンジする、というフローになる。

①自身の現職とマッチする専門分野に当たりをつける
当たり前の話だが、そもそも公募されていないポストに応募しようにもする術がないというのが現実だ。即ち、自身が現在担当している業務や過去に取り組んだプロジェクト等と合致する(または類似する)学問は何か、ということを掘り下げなくてはならない。

筆者の場合、人事労務・採用・教育担当としての実務経験があったため、例えば「(学生の)キャリア教育」「就職支援・指導」「人的資源管理」等、上述のサイトでフリーワード検索をかけて公募を閲覧していた。例えば現在経理担当者であるならば「財務会計」、社内相談の担当者であるならば「産業カウンセリング」等、実際の公募の要件から自身のキャリアの棚卸をすることが必要である。そのものずばりで「ビジネス実務」といった公募がなされた場合は、様々な職務経験が援用可能なはずだ。こうしたビジネス系の分野は案外実務家が重宝される傾向にある(ビジネスマンが大学教員になるというのが一般的でないから当然といえば当然だ)。

「自身の現職」とのマッチングを図る、というのもポイントの一つだ。あなたが現役のビジネスパーソンだとして、目の前の仕事をさばく見返りとして月々の給与(報酬)を得ているわけである。つまり、現職においてあなたはプロフェッショナルだということだ。中には「こんなくだらない仕事・・・」とネガティブにとらえている人もいるかもしれないが、報酬を得ながらプロとして全力を尽くしている以上、自分が思うよりもその分野に精通できているはずである。大学教員公募戦線に突入するということは、学問の世界でコツコツ実績を上げてきた異業種の人間(前述のオーバードクター等)と競うということだ。当然学問では劣るわけであることから、現職の実務経験で引けを取るようでは大学教員への道は極めて危ういものとなるのだ。

②学会に入会し論文を書く
学会というと、非常に敷居が高いと感じるかと思う。しかしながら、運営側の気持ちになれば当然だが、活動を拡大するために入会希望に対して寛大であることが多い(もちろん一部の権威のある学会は入会に際し学位の取得や複数の会員からの推薦が必要であったりするが)。①と同じく、自身の現職内容や興味関心にマッチする学会を探し(検察エンジンで「人事 学会」等と検索すれば複数ヒットするはずだ)、活動内容を確認したうえで入会希望を伝えてみよう。多くの場合、最低限の確認事項をクリアすれば入会が許可されるはずである。

また、各学会では研究誌を発行しており、年1回程度会員に対し論文執筆を公募している。まずはこれに果敢に挑戦してくださいという話になる。もちろん論文執筆上の最低限のルール等は存在するが、ビジネスの現場で数多の企画書や報告書を作成した経験があるとするならば、ルールを覚えてしまえば作成はそう難しくはないはずだ。ものによっては「○○の事例」等と事例報告調にするという手もある(こうすることにより職場での報告書作成にかなりイメージが近づくはずである)。

学会によっては「査読」という制度があり、要は原稿掲載に際しプロの研究者による内容チェックがあるわけで、たいていの場合ケチョンケチョンに修正が入る(あんまりな内容だと掲載不可という結論に至る)ことになる。当然筆者としては落ち込むことになるが、査読者の修正要求に応える過程で原稿が非常にブラッシュアップされるのは事実であるし、ここで諦めるならば恐らく大学教員としての適性はないと言わざるを得ないため、成長の機会ととらえたいものだ。

また、学会によっては論文投稿が=学会発表であったりもする。これも、概要をパワポ資料にまとめ発表するというもので、現職のプレゼント大差がないと考えたい。臆せず挑戦してほしい。

③最低でも修士の学位を取得する
「おいおい、冒頭で大学教員になるには教員免許等は不要だといったじゃないか」とお叱りを受けるかもしれないが、実際の公募要件上は「修士以上の学位を有する者(又は同等以上の研究業績を有する者)」という文言が、かなりの高確率で明記されているのだ。

筆者が10年以上大学教員公募をウォッチしてきた経験でも、ビジネス実務系の公募でも、この文言はほぼ使用されていた。この辺りは、文科省による「設置計画履行状況等調査」により「多くの専任教員の保有学位が学士以下であることから、学位取得を含めた教員の資質向上を図るとともに、研究環境の整備を含めた研究体制を充実させ、教育研究の質向上に努めること。」等と指導を受けた大学があるように、「教育研究者を名乗るなら最低修士くらいは持ってないとねぇ」という業界の空気を感じる、としか言いようがないところでもある。

現在は、社会人の学びなおしを標榜する通信制や夜間開講の大学院が数多く存在する。もちろん希望や専門に応じた学科が開設されているか等の問題はあるものの、非常に幅広いカリキュラムが用意されているのも確かである。今や仕事を中断したり辞めたりせずとも修士レベルであれば学位の取得は可能なのだ。例えば会社で経営企画を担当している人がMBA(経営学修士号)等を取得すれば、実務上の何かしらの評価につながるかもしれない。時間と労力、お金がかかる話であるが、下世話だが評価や人脈形成につながるなど、悪い話ばかりでないのだ。

④教員公募にチャレンジする
①から③までのフローを踏んだならば、あとは条件に(少しでも)合致する公募に応募し続けるだけである。大学によって作成する様式に差異があり、一般の転職の履歴書等とも異なるため最初は面食らうかもしれないが、これも回数を重ねれば精度が高まるものと思われる。ここまで順当にレベルアップを図れているとすれば、あとは公募との相性や運の割合が高い。論文投稿(学会発表)を並行して行い、現職にも手を抜かずに公募に勤しもう。

あくまで筆者の感覚であるが、論文投稿等と並行して数を重ねると、一定の段階で「ハマってきた」感覚を覚えることがある。不思議なことに、それまで書類選考すら通らなかったのに、面接に呼ばれだしたりもする。そうなれば、あと一歩、であろう。

■大事なのは、「本気で目の前の仕事に取り組む」ということだ。
しかしながら、ちゃぶ台を返すようであるが、大学教員への転身を図るうえで最も大切なことは「現職で決して手を抜かない、本気で目の前の仕事に取り組む」ということだ。

筆者の周囲にも大学教員への転身に成功した人が複数名いるが、前職で大きな偉業を達成した人が殆どであった(職場内での評判が悪かった、という人は知りうる限り皆無である)。ビジネスマンから大学教員というルートは、大なり小なり実務家教員的な立ち位置を求められるわけで、会社で腐って仕事をしている人を雇うつもりはサラサラないのだ。そのため、名刺代わりの仕事をやり抜いた、という経験が何より大切だったりするのである。

つまり、「ビジネスの現場で一所懸命に仕事をし、成果を出した結果、意図せずしてその成果・経験が大学教員への転身につながる」ということであっても、「仕事の手を抜いて教員公募に精を出し、そのうちに採用に至ればいいな」というわけでは決してない、ということだ。大学とて、目の前の仕事に取り組みもしない人間を採用するメリットは感じないであろう。

色々と具体の方法論を述べたものの、これまでの10余年を振り返ると、やはり基本は、目の前の仕事を誠実に行うということではないか、という月並みな結論に至ってしまうのだ。もちろん社畜のように働け!などというつもりはないし、諸々を想定して将来のキャリアを見据えた行動はとるべきなのであるが、未来の教育研究者たるもの、組織で働くということと真剣に向き合い、自分の使命を誠実に果たす必要があるのではないだろうか、と考えている次第である。

【参考記事】
■企業説明会で「危ない会社」を見分ける方法。 (後藤和也 産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)
http://goto-kazuya.blog.jp/archives/30741745.html
■人格を否定する研修が絶対に否定されるべき理由。 (後藤和也 産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)
http://goto-kazuya.blog.jp/archives/24386907.html
■「給料より休暇が大事」は「自分ファースト」なのか。 (後藤和也 産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)
http://sharescafe.net/51265569-20170512.html
■「就活に有利な資格ってありますか?」と問われたら。 (後藤和也 産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)
http://sharescafe.net/50823928-20170310.html
■国会議員の皆さん。朝5時から国会前に並ばなくて良いので、しっかり睡眠を取っていい仕事してください。 (後藤和也 産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)
http://sharescafe.net/52366900-20171102.html

後藤和也 産業カウンセラー キャリアコンサルタント


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