膨大な仕事や達成不可能と思える目標を前に絶望的な気持ちになる、そんな経験は誰にでもあるはずだ。 一方で、同じくらいの仕事量や目標を与えられても、涼しい顔でこなす人もいる。これは能力の差かというと、実はそうとはかぎらない。 世界的に有名な俳優ウィル・スミス ...
た【連載】税理士・高山弥生のよくわかる！ 身近な税金の話[vol.1] 最近、テレビCMや街中の広告でも「インボイス」という単語を見かけるようになりましたが、インボイスとは何でしょうか？ インボイスは英語で「請求書」という意味ですが、今、日本で「インボイス」というと ...
一日の終わり、未完了の項目だらけのタスクリストを見て「今日も全然仕事が終わらなかった……」と徒労感に襲われたことのある人は少なくないだろう。 こういうとき多くの人は、仕事が全て終わらなかったのは自分の仕事のやり方もしくは能力に問題があるのだと考える。しか ...
「上司の命令は絶対」 「お客様は神様」 こうした考え方はまだまだ日本で根強い。こうした背景から仕事の締め切りは仕事を依頼する側＝上司や顧客が決めるものであり「与えられるもの」と考えている人も多い。しかし言われるがまま仕事を受け続けると、働く時間をコントロ ...
時間がないからやりたいことができないと感じる人は多い。しかしそう感じる時、本当に時間がないことが問題なのだろうか。どうすれば「時間がない」と感じる中、やりたいことにきちんと時間を使っていけるようになるのか。 この問題の解決の鍵となるのは「常に自分自身が24 ...
【連載】税理士・森健太郎の税金教養講座[vol.1] 令和4年分の確定申告から、会社員の副業収入についての新たな線引きが示されました。 国税庁が2022年8月に行った「所得税法基本通達の改正案に関する意見の公募」（パブリックコメント）では、副業収入が300万円以下の場合 ...
少年時代を高度成長期とともに過ごし、青年時代にバブルを経験してきた５８歳の筆者にとって、生き方の前提は終身雇用であり、年功序列であった。 何も筆者が特別に保守的だったわけではない。バブル当時の若者は、現代では考えられないほど画一的な価値観をもって、就職先 ...
作家が本を書くために山に籠る、そんな話を聞いたことがある人は多いのではないだろうか。お笑いコンビ「キングコング」の西野亮廣氏も以前本を書くために10日間山に籠り、1日15時間執筆していたという。 西野氏が本の執筆をまとめて一気に終わらせたように、数時間〜数十 ...
「転職エージェントは土日も面談すればいいのに」 先日そんな主旨のコメントをSNSで見かけました。たしかに土日は面談に対応していない、平日に比べて対応時間が限られているエージェントは多いのが現状です。 ユーザーからすると不便でしょうし、土日も面談してくれれば ...
コロナ禍で事業環境が変わり、新しい事業に取り組む会社が増えています。事業再構築補助金の交付などで、政府が新規事業への進出を後押しした影響もあるでしょう。 テレワークの発達により遠方のスタッフやビジネスパートナーとチームが組めるようになり、新しい体制を整え ...
働き方改革が叫ばれる現在、業務を効率化するという方針は、多くの職場で取られていることだろう。仕事のプロセスを効率化してムダを無くせば、働く時間を減らすことができる。この効率化という考え方は、トヨタの”カイゼン”などに代表され、日本では根強いものとなってい ...
2022年4月、富士通はジョブ型雇用の対象を全従業員の90%に拡大すると発表した。富士通はすでに2020年4月、管理職にジョブ型雇用を導入しており、それを本格的に導入したことになる。 ジョブ型雇用とは、仕事（ポジション）をベースにその職務に合った人を採用し報酬はその ...
かつてサラリーマンが会社に人生を捧げた昭和。日本人の勤勉さは、我が国を世界第二位の経済大国に押し上げた。その後、失われた30年と称される平成を経て、令和の若者はどう生きていくのか。 筆者が以前に執筆した記事『「踊る広報」という生き方 ～サラリーマンでもやり ...
高校の進学率は現在、約99%と非常に高い水準まで上昇している（文部科学省「令和2年度学校基本調査」より）。 なぜ、義務教育ではない高校にほぼ全員が進学するのだろうか。キャリアが多様化している今、なぜ中学卒業後の進路は一択なのだろうか。 もちろん高校進学のメリ ...
先日アメリカIT大手のアマゾンが、アメリカ国内で働く従業員の基本給上限を16万ドルから35万ドル、日本円でおよそ4515万円（執筆時点）へと、2倍以上引き上げる予定を発表した。 背景にあるのは、今アメリカで起きている「The Great Resignation（大退職時代）」と呼ばれる ...
2021年9月、サントリーHD新浪剛史社長の発言が物議をかもした。「45歳定年制を敷いて会社に頼らない姿勢が必要だ」という発言で、これに対してネットなどでは「単なるリストラではないか」「雇われる側としては不安になる」といった批判が出て話題となった。 新浪氏がその ...
今年10月から最低賃金が全国一斉に引き上げられた。東京都では時給が1,013円から1,041円になり、全国平均では902円が930円になった。コロナ禍の不況のなかではあるが年率3％程度を目途として名目GDP成長率にも配慮しつつ引き上げていくという政府の方針によるものだろう。 ...
この４月に改正高年齢者雇用安定法が施行され、企業には６５歳までの雇用確保が義務づけられるとともに、６５歳から７０歳までの就業機会を確保することが企業の努力義務となった。いわゆる７０歳定年制が現実のものとなってきた。 経営者や人事労務担当者にとって、定年延 ...
先日、コロナ禍を原因とした業績悪化により、日本を代表する航空会社のJAL・ANAから大量の人員が出向されたと大きく話題となった。出向先で働く人たちの様子も多数のメディアで報じられたが、まったく畑違いの仕事に従事する人も多かったようだ。 解雇を避けるための措置と ...
リモート営業をおこなう際の最初のハードルは「アポイントを取ること」ではないだろうか。この初期の段階でつまづいてしまうと、案件を作ることすらできない。それ故に、ここは非常に重要なフェーズとなる。 確率の低いアポイント取りをおこない失敗が重なると、モチベーシ ...
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